定義
環境に関する課題、側面及びパフォーマンスについて理解の共有を促進するために、情報を提供及び入手し、並びに内部及び外部の利害関係者との対話にかかわる、組織が実行するプロセス。
誰が　それぞれの組織あるいは組織を代表する人が、
誰に対して　組織にかかわりのあるいろいろな人や他の組織（利害関係者あるいはステークホルダーという。）に対して、
何を　環境保全に関する情報を伝えたりもらったりしながら、ステークホルダーの反応や意見を理解して、
何のために　環境に関する重要な事柄を対話によってともに理解しあって、互いの信頼関係を確実にしながら、組織の持続的成長に役立たせるための、計画的な管理活動（プロセス）です。
参考「環境コミュニケーション入門　ＩＳＯガイドラインからの展開！」
「環境コミュニケーション入門　ＩＳＯガイドラインからの展開！」は企業に対してのマニュアルです。これを個人に対してのマニュアルに持続可能社会の構築には個人の意識をかえる必要がある

　環境コミュニケーションを環境に関わる情報の社会的なやり取りととらえ、その基本的な流れについて簡単にみてみよう。まず、環境情報の発信主体と受信主体があり、その間に仲介者が入る場合もあります。発信されたもとの情報をわかりやすく解釈、分析して公表することにより、環境コミュニケーションをより円滑に進める仲介者には、主にNGOや研究機関、マスメディアなどがなり得ます。また、情報の送り手や受け手には、個人、企業、NGO、行政などの様々な主体がなり得ます。さらに、環境情報を受け取った者が、3で見るような環境コミュニケーションの効果により、環境意識を高め、相互理解をし、信頼関係を築き、例えばグリーン購入や環境保全活動への参加といった様々な形の行動につなげ、それがさらに他の主体の環境保全への取組を引き出すなど、連鎖反応や相乗効果が生まれます。また、このような環境コミュニケーションが、多主体間で様々な時間や場所で行われることにより、社会全体における環境問題に関する合意やパートナーシップを形成していく土台となり得ます。
抜粋
http://www.env.go.jp/policy/hakusyo/honbun.php3?kid=213&bflg=1&serial=12404